多職種連携ってそこらじゅうでよく耳にされると思います。
でもそもそも多職種連携ってどんな利点があるんでしょうか？
多職種連携することによってどんな効果があるんでしょうか？
この記事では多職種連携による効果について解説していきたいと思います！
そもそも「多職種連携」ってどういう意味？
まず、多職種連携という言葉の意味から考えていきたいと思います。
連携とはgoo辞書で調べてみると以下のように説明されています。
［名］(スル)互いに連絡をとり協力して物事を行うこと。
goo辞書「連携」
つまり多職種連携は
多職種が互いに連絡をとり協力し合って物事を行うこと
と言い換えることができます。
では次に多職種とはいったい誰のことを指すのでしょうか？
医師や看護師、リハビリテーション専門職、ケアマネジャー、介護士…
挙げだしたらキリがありませんが、
多職種≒各専門職
と言い換えても差し支えないと思われます。
ここで専門職連携という言葉がありますのでご紹介したいと思います。
専門職連携とは以下のように定義されています。
ここでは専門職を括弧書きで住民や当事者も含むと記述されています。
つまり、連携をするのは医療・介護の資格を持った専門職だけではなく、本人や家族、周辺の住民も含まれるということです。
多職種連携の効果
それでは多職種連携にはどんな効果があるでしょうか。
まず、各職種にはそれぞれの得意分野があります。
例えば看護師なら医療的ケアやリスク管理が得意（というか看護師にしかできない）です。
介護士なら利用者に寄り添って利用者の話を聞いたり、排泄介助や入浴介助を行い、日々の小さな変化に気づくことが得意です。
リハビリテーション専門職はできるADLの評価、予後予測や心身機能や活動の向上を図ることが仕事です。
このように３職種だけをみても様々な得意分野や役割があり、当然他の専門職にもそれぞれの特徴があります。
家族や本人は当事者の人生について誰よりもよく知っています。
このようにそれぞれが持っている得意分野や役割を合わせていくと、1職種だけではできない支援ができるようになります。
例えば介護士が入浴介助をしているときに体の創を発見し、看護師に報告することで褥瘡の早期発見に繋がり重症化を予防できるかもしれません。
作業療法士ができるADLを示すことで介護士ができると思っていなかったことが日常生活でもできるようになり、利用者の自立を促すことになるかもしれません。
このような支援はひとつの職種でできるものではなく、多職種で連携するからこそ生まれる相乗効果だといえます。
多職種連携をどう進めていけばよいのか
ではそんな効果がある多職種連携をどのように進めていけばうまく連携を図り支援に繋げることができるのでしょうか。
林隆司らは介護老人保健施設における専門職の役割について調べた研究の中で以下のように述べています。
つまり、各職種がそれぞれ自分の専門性を理解してその専門性を発揮し、一方で他職種の専門性も理解してお互いを活かすような働き方がポイントになります。
連携だ！
といって介護士に医療的ケアについて質問したり依頼をしても相手は専門外でできることは少ないです。
看護師に入浴介助の方法について助言しても看護師には他に重要な役割があり、助言した入浴介助方法は浸透しないでしょう。
このようにそれぞれの専門職に対して適切な役割を担ってもらい連携を図ることが他職種連携を進めるうえで重要なことだと思います。
また、いくら専門職といえども一人の人間です。
家族や本人からプライベートな情報を聞き出すにも初対面では話しにくいことが多くあると思います。
普段から雑談をしたり、細かなことでも報告するなど信頼関係と話しやすい雰囲気を作っておくことが多職種連携において重要なことだといえるでしょう。
まとめ
- 多職種連携とは多職種が互いに連絡をとり協力し合って物事を行うこと
- それぞれが持っている得意分野や役割を合わせていくと、1職種だけではできない支援ができるようになる
- それぞれの専門職に対して適切な役割を担ってもらい連携を図ることが他職種連携を進めるうえで重要
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