通所リハで個別リハ20分をやめるための道のり②~各所に理解してもらうために~

通所リハで個別リハ20分をやめるための道のり①のおさらい

※文中に出てくる「個別リハ」という用語は
20分1単位として利用者と1対1で関わる個別リハビリテーション
という認識で読み進めていただきたいと思います。

前回の記事では通所リハのリハビリテーション関連の加算についてまとめました。

制度上は必ずしも個別リハビリテーションを実施する必要はない

ということがわかりました。

詳細はぜひ前回の記事をご参照ください。

しかし、
そんなことはわかってるけどなかなか周りが納得しないからやめられない!
そんな声が聞こえてきそうですね。

そこで今回は個別リハ20分をやめるために理解してもらうべきステークスホルダー、
説明するために知っておくべきエビデンスについてまとめていきます!

通所リハにおけるリハビリテーションマネジメント実践マニュアル
通所リハ(デイケア)事業所が、リハビリテーションマネジメントの実践をスムーズに行うための一冊。各職種の役割、地域連携の具体的方法、各時間別や様態別の運営プログラムを広く解説し、リハマネジメントを実践の場で活かすための事業運営方法を現場目線でまとめた。

通所リハで個別リハ20分をやめるために理解してもらうべきステークスホルダー

通所リハには様々なステークスホルダー(利害関係者)がいます。
個別リハビリテーションをやめるためには当然ステークスホルダーの理解を得ることが重要です。
この項では関係するステークスホルダーについて整理していきます。

上司・同僚・部下

まず、自施設内で意識統一をしないといけません。

今まで個別リハをがっつりしていると、それをやめるとなったら抵抗される方が
少なからずおられると思います。

そのような方に対してしっかり根拠を示し
個別リハをやめることでこんなに良いことがあるんだ!
と納得してもらえるように説明しなければなりません。

また、経営サイドの方に対しても説明が必要かもしれません。
個別リハをやめる=サービスを減らすと認識されがちですので、利用者満足度が下がったり、
利用者数が減らないかを心配されると思います。

ケアマネジャー

なかなか納得してもらうのが大変なのがケアマネジャーです。

ケアマネジャーは多くの方がリハビリテーションの専門知識をお持ちではありません。

リハビリ=マッサージ
という認識を持たれている方も少なくないと思います。

そんな状態でいきなり「個別リハをやめます」と言ってしまうと
「え、リハビリしてもらえないんですか?」

となっちゃいます。
リハビリ=マッサージではないこと、
個別リハで関わらなくてもしっかり効果が出せることを説明し、
納得して利用者を紹介して頂く必要があります。

利用者本人・家族

そして一番大切なのが本人・家族です。

ケアマネジャーよりも

リハビリ=してもらうもの

という認識が強く、今まで個別リハを実施しているとそれをやめるときに
かなり強い抵抗を示されます。

リハビリ=してもらうものではないこと、
自立を目指して支援していくということをかみ砕いて説明し、
しっかり納得していただく必要があります。

通所リハで個別リハ20分をやめるために知っておきたいエビデンス

さて、それでは各所に説明、納得してもらうためのエビデンスを整理していきましょう。

はじめに断っておきますが、ここでいう”エビデンス”とは、科学的根拠だけでなく、
前項で述べたステークスホルダーに個別リハビリテーションをやめることを
理解してもらうための材料となりうるものだという解釈をしてください。

個別リハビリテーションをやめるメリットはなに?

まず、個別リハビリテーションをやめることによってリハビリテーションの効果に
どんな影響が出るのかみていきましょう。

個別リハビリテーションをやめることによって得られる大きなメリットは
時間に縛られないこと
です。

必要な方には必要なだけ時間をかけ、個別で関わる必要性が低い人には
あまり時間をかけない支援をすることができます。

例えば、介護度が重度で起立、歩行に介助が必要な利用者にはそれなりに
個別で関わる時間が必要です。
一方、介護度が比較的軽く、一人で安全に運動を継続できる方には
状態確認、運動方法の確認程度の介入で済ませた方が良い場合があります。
それは他者に依存せず、運動を継続できることが重要
だと考えるからです。

介護保険は本来「自立支援」を目的とした制度でこの人がいないと運動ができない
という状態では自立支援にならないと思います。

ですから私は
自分でできる方は自分で、できない方には必要な支援を行う
ということを基本として考え、個別リハビリテーションの程度を決めています。

自立支援とは何だろう?
生活格差が年々拡がり、その「格差」も「自己責任」として受け入れる風潮を感じることがないでしょうか

個別リハビリテーションをやめてリハビリテーションの効果への影響は?

個別リハビリテーションをやめることでリハビリテーションの効果が下がってしまうのでは?

と心配される方もおられると思います。

今回はこちらの論文をご紹介したいと思います。

利用者主体の通所リハを目指して~プログラムチェックシートを用いた取り組み~

こちらはプログラムチェックシートという独自のツールを使用して
個別リハビリテーションではなく、利用者の主体的な活動を促すことで
リハビリテーションの効果に変化があるのか、ということを調べられた研究です。
このプログラムチェックシートというツールを導入したことで
利用者からは主体的な発言も聞かれ、歩行テストの結果やBartel Indexの数値が
改善したと報告されています。

ここからも個別リハビリテーションを実施しなくても
リハビリテーションの効果は下がらないということが示唆されますね!

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個別リハビリテーションをやめて収益への影響は?

まず、個別リハビリテーションを実施することでとれる加算は

  • 短期集中個別リハビリテーション実施加算
  • 認知症短期集中リハビリテーション実施加算Ⅰ

の2つです。
加算単位はそれぞれ110単位/日、240単位/日となっています。

単純にこの加算を取らないでいると、このまま単位が減ってしまい、減収に繋がります。

しかし、個別リハビリテーションが要件になっていない加算に

  • 生活行為向上リハビリテーション実施加算
  • 認知症短期集中リハビリテーション実施加算Ⅱ

があり、加算単位はそれぞれ1,250単位/月、1,920単位/月となっています。

もちろん、様々な要件がありしっかり取り組む必要がありますが、
先ほど述べたように、
個別リハビリテーションをやめることで時間の余裕が生まれ、
これらの加算がとりやすくなるはずです。

また、リハビリテーション会議に割く時間もできるため、
より上位のリハビリテーションマネジメント加算が算定できる可能性も出てきます。

これらの加算が取れることによって減収どころか
個別リハビリテーションをやめることが増収に繋がる
ことも十分考えられますし、実際に私が働いている施設では増収しました。

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個別リハビリテーションをやめて利用者の満足度への影響は?

では最後に、利用者の満足度についてはどうでしょうか?

これについては私が勤務している通所リハビリテーションでの状況をお伝えしたいと思います。

まず、20分の個別リハビリテーションをやめた直後は
かなり抵抗がありました。

先ほど述べたように利用者の多くは
リハビリテーション=してもらうもの
という認識を強くお持ちなので、20分の個別リハビリテーションを行わないことで
リハビリをしてもらえない
と訴え、ときには怒り出す方もおられました。

実際に通所リハの利用を終了される方もおられました。

しかし、多くの利用者は
良くなりたいという思いで利用されています。

先ほどの研究のように20分の個別リハビリテーションやめても効果が出る
という報告もありますし、
時間に余裕ができることで自宅への訪問を頻回に行えるようになり、
逆に満足度が上がっているような印象もあります。

また、副次的な効果として
職員が1対1で関わらないことで、利用者同士でアドバイスしあったり、
利用者同士で誘い合わせて歩行練習に取り組まれるなど、
私が大好きな光景がみられるようになり、
私の満足度はとても上がっています。笑

通所リハで個別リハ20分をやめるための道のり②~各所に理解してもらうために~まとめ

今回は20分個別リハをやめるためにおさえておくべきステークスホルダー、
説明に使えそうなエビデンスをいくつかご紹介しました。
個別リハをやめることはデメリットも当然ありますが、
メリットの方が断然多いと考えています。

ぜひみなさんの事業所でも前向きに検討していただき、

私の大好きな光景をたくさん作ってほしい!(笑)
と思っていますのでよろしくお願いします!

次回は実際に私が働いている施設でどのように個別リハをやめたのか、
実際の取り組みをご紹介したいと思います。

ぜひ、次の記事もご覧ください!

通所リハにおけるリハビリテーションマネジメント実践マニュアル
通所リハ(デイケア)事業所が、リハビリテーションマネジメントの実践をスムーズに行うための一冊。各職種の役割、地域連携の具体的方法、各時間別や様態別の運営プログラムを広く解説し、リハマネジメントを実践の場で活かすための事業運営方法を現場目線でまとめた。

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